2020年は新型コロナウイルスの影響で、海水浴場が開設されなかったり、ライフセーバーが常駐しない海などがありました。そのため、水辺の事故が増える恐れがありました。そんな中、水辺の事故を防ぐために必要なことや実施している取り組みなどを取り上げる最終回は、「全国で行われた水辺の事故を防止するための取り組み」です。

今年、水辺の事故を防ごうと、「ライフジャケットの正しい着用方法」や「着衣水泳」、「溺れそうになった時の浮き方のレクチャー」といった多くの取り組みが、北海道から沖縄県まで全国各地で行われました。

その中の1つが、宮崎県の青島海水浴場です。この海水浴場では、ライフセーバーの監視のほか、溺れる原因として最も多い「離岸流」への新たな対策も実施。それが、岸から沖への速い流れである「離岸流」を感知し、スマートフォンに通知するアプリです。日本ライフセービング協会の常務理事・石川仁憲さんは「流れというのは普通の人は分からない。そのため、離岸流が危険だというのは、そこが危険だという認識が最初は分からないから。導入したアプリは、溺水が起きないようにするために、利用者に離岸流の場所を教えるシステム」と話しています。

また、富山県には、新たに組織を設立しようと奮闘している人がいます。それが、富山市にあるIT企業の営業マン・宮田真一さんです。実は、富山県にはライフセーバーの組織がありません。そこで、スイミングやトライアスロンなど、屋外スポーツの愛好家を集めた「チーム　アバンテ」の代表者でもある宮田さんは、ライフセーバーを目指しつつ、賛同者を集めてライフセーバーの組織づくりを行っています。宮田さんは「万が一、溺れている場面などに遭遇した時、自分達はたくさん泳ぐことが出来ても、果たして溺れている人を助けることが出来るのかと思った。そのため、正しい知識を自分自身が習得する必要があると考えた」と語っています。宮田さんは、2021年の夏を目標に組織設立を目指しているそうです。

さらに、ライフセーバーのほかにも、海の安全を守っている人がいます。それが、ボランティア救助員です。ボランティア救助員は、本業は別の仕事をしている方達が休日などに活動。そして、海の事故が発生した場合に、海上保安庁などから救助出動要請があると、その名の通りボランティアで救助にあたります。公益社団法人 日本水難救済会の常務理事・加賀谷尚之さんは「海の事故に関して、一義的には海上保安庁や消防、警察の公的機関が救助にあたるが、なかなか全ての事故に対応できない部分がある。それらを補完するために民間のボランティア救助員がいる」と話しています。そんなボランティア救助員は、全国に5万人以上いて、約1300ある各地の救難所に所属しています。その救難所の1つが、千葉県にある「富津岬PW救難所」です。「マリンスポーツの方を救助する活動をしている」と富津岬救難所の副所長・古賀健一郎さんは話します。こうした救助活動には、活動の支援として、救助出動報奨金が交付されるそうです。公益社団法人 日本水難救済会の総務部長・木下栄次さんは「水難救済事業の中に救助出動報奨事業があり、日本財団に助成を受けている。その事業から、自然環境が厳しい状況での救助活動もしているボランティア救助員の労苦に報い、活動を奨励・支援するものとして、救助出動報奨金を交付している」と語っています。そんな水難救助に備えるため、ボランティア救助員は日頃から訓練を欠かしません。さらに、富津岬PW救難所では、新型コロナウイルスの影響を受けた2020年は普段行っているパトロールの範囲を拡大し、開設が見送られた海水浴場でも1日数回 実施していました。古賀さんは「海というのは、天気も風向きも変わりやすい。海に遊びに来る方は、大きい天気図ではなく、その場所の天気予報を見たり、風の向きとかも見るといい」と、事故を未然に防ぐために注意すべきことを教えてくれました。

コロナ禍だからこそ、海の安全を守る取り組みが多く実施された2020年。4月から8月までの救助出動件数を見てみると、2019年は181件でしたが、今年は156件と減っています（10月30日時点での地方水難救済会からの報告ベース）。コロナ禍にあっても、こうした海の安全を守る人達の活動が、水辺の事故の減少に大きく貢献していたと言えるのではないでしょうか。